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# サイバネティック脳機能拡張の倫理的および宗教的懸念
> [AICoreシリーズ全8回]（第4回)

2071年、世界政府機構（WGO）はCAPABLE法（Cerebral Accelerator Potentiated Ability at Birth or by Lawful Equipment Act）を制定し、すべての新生児に脳内加速器の移植を義務づけ、連合世界のすべての合法市民にも移植を受ける権利を付与しました。この新法は人権団体や宗教色の強い市民から多くの論争を巻き起こすことになります。人権団体は、インプラントの移植を強制することは、プライバシーや身体的自律などの人権の侵害にあたると主張しました。WGOの記者会見ではこの問題に対し、すべての人がインプラントの移植を受けることは国民全員の生活の質を向上させるために重要であり、脳内加速器インプラントは使用者の利益を目的としており、WGOが無償で提供するものである、と述べました。

宗教色の強い団体からは、神から与えられた人間の脳の能力を改良、改造し、それを超えることは神への冒涜であり、神を超えようとする試みであるという懸念が表明されました。そのため、「着床を阻止しなければ永遠の天罰が下る」という内容のパンフレットを作ったり、演説をしたりと、妊娠中の人への「働きかけ」を始める団体も少なくはありませんでした。また、着床の「共犯者」である病院関係者に対して、組織的な嫌がらせを行う宗派もあり、時には暴力的な行動に出ることもありました。このような対立は、病院職員を保護し、元の法律が約束した知的平等のビジョンを支持しようとするカウンタープロテスターの関心を呼び、彼らも対立に参加するようになりました。

このような論争と市民の不安を背景に、WGOは2072年にCAPABLE法を改正し、それまで必須だった脳型加速器インプラントを任意として、インプラントを所有することで利益が得られるようにしました。脳内加速器を選択した者は医療費の無料化、ユニバーサル・ベーシック・インカムの向上、脳を維持できなくなった場合の皮質移植、AICoreを用いた生活の自動化などの特典を受けることができます。
